全米小売業協会 (NRF)
『米国バレンタインデー 2021』の推計総支出額は218億ドル!!

全米小売協会(NRF)とプロスパー・インサイツ&アナリティックスの共同調査によると、米国の成人の約52%が今年のバレンタインデーを祝う予定。このバレンタインデーへの支出推計額はCOVID-19の影響で減少となりますが総計218億ドル(約2兆2,890億円/1$=105円換算)になると予測。

米国では既にワクチン接種ははじまっていますが、パンデミックで日常の活動が制限されたり混乱を招いたりと、いまだ大変な状況が続いています。

この状況下で迎えるバレンタインデーですが、キリスト教徒の多い米国人にとってこの日は特別で、消費者の約73%はパンデミックの影響はあるものの、より大切な人を祝うことが重要だと感じているということです。

また今年のバレンタインのプレゼントは、昔から定番となっているキャンディーやグリーティングカード、花などへの支出は期待できますが、このWithコロナ禍の状況下で夜外出してレストランで食事を計画している人は大幅に減少しすると推測。また消費者の約4割が、今年は自宅でくつろぎながら特別な夕食やお祝いを予定しているとも答えています。

 

◆ 1人あたりの平均支出は16%減少し平均164.7ドル

COVID-19が米国市場に与える影響は大きく、今年のバレンタインデーの贈り物への支出が減少するのも当然のことといえます。また、パンデミックが発生する直前の2020年のバレンタインデーの1人あたりの平均支出は記録的な196.31ドルでしたが、今年の調査では1人あたり平均32ドル減少(前年対比16.0%減)し、平均164.76ドル(約17,300円)の推計となっています。

ちなみに、このCOVID-19の影響で、今年はクラスメートや先生、同僚への支出がさらに減少する調査結果がでています。まずクラスメートや先生への支出は昨年の平均14.45ドルから10.77ドルに減少し、さらに同僚への支出は昨年の平均12.96ドルから8.47ドルと大幅な減少になるとのこと。

◆ バレンタインデーの買い場は、オンラインが39%でトップ

調査では最も人気のあるバレンタインのプレゼント購入の場所は、オンラインが39%でトップ。次いで百貨店が29%とディスカウントストアが28%と僅差になります。そして地元の小売企業と専門店が同じ17%となりました。特に地元の小売企業が買い場の上位に登場したのは、2015年のNRF調査以来はじめてのことだそうです。

◆ 推計総支出額218億円の内、約半分が「大切な人/配偶者」への支出に

日本と違って米国のバレンタインは男女関係なく愛の告白はもちろん、大切な人や日頃の感謝を伝える日ですから、推計総支出金額218億ドルの内、約半分にあたる117億ドル(53.7%)が男女問わず「大切な人/配偶者」へ支出されます。次いで「他の家族」へ36億ドル(16.5%)、「友達」へ16億ドル(7.3%)、「子供のクラスメート/教師」へ14億ドル(6.4%)、「ペット」へ13億ドル(6.0%)、「同僚」へ11億ドル(5.0%)、その他に10億ドル(4.6%)の推計支出額になると発表されています。

1、2位の「大切な人/配偶者」と「他の家族」でバレンタインデーの総支出推計金額218億ドルの約7割を占めますが、他の支出推計も10億ドル台と大きな消費市場をもっています。

また、バレンタインデーで「同僚」への支出よりも「ペット」への支出が上回っているところも面白いですね。日本でも既に犬猫の飼育数が子供の人口数を大きく上回っていますからペット市場にも大いにチャンスがありますね。

 

米国の人口は日本の2.6倍、日本の家計が支出する消費額は経済全体の約5割で、対する米国は消費支出が経済の約7割近く占めているという違いはありますが、米国のバレンタインデー支出推計額は218億ドル(約2兆2,890億円)で、日本のバレンタインの推計市場規模が1050億円(2021年度/日本記念日協会)で米国バレンタイン市場規模の4.6%に過ぎません。日本との市場サイズや慣習の違いもありますが、まずは国内のバレンタインデーを海外のように老若男女で参加する「愛と感謝の日」にしていくと、国内バレンタインの市場規模はまだまだ伸長が望めます。

そのためにもいま以上に異業種・業界が手を組んで新たなバレンタインデーを創造していくことが重要ではないでしょうか。

 

※NRFバレンタインデー調査概要

NRFとプロスパー・インサイツ&アナリティックス(マーケティング・市場分析企業)による成人消費者7,882人を対象に2021年1月4日から12日に実施。(ラスマイナス1.1パーセントポイントの誤差あり)